引っ越しを検討しているけれど、どんな手続きをやらなければいけないのかわからない…と不安に思っている方も多いことでしょう。
引っ越しをする際には、新居を決めて引っ越し業者に依頼する以外にも、やらなければならない手続きがたくさん！忘れてしまうと、予定通り新生活が始められなかったりと、不便な思いをするかもしれません…。
ここでは、引っ越しの際に必要な手続きについて説明します。ぜひ、参考にしてくださいね。
目次
【引っ越しの手続き】①新居を決める
まず始めは次に住む物件探しから。住むエリアや家賃の予算、間取りや築年数など、ある程度の希望条件を決めておくとスムーズです。
物件探し
引っ越しを検討し始めたら、早めにインターネットで不動産サイトを閲覧したり、不動産会社に足を運んで、希望条件に合った物件を探しておきましょう。
特に3〜4月は引っ越し繁忙期のため、人気物件はすぐに入居者が決まってしまいます。まだ居住中の物件の場合、内覧もできないまま決めなければいけないケースもあります。
新居の契約
物件が決まったら、賃貸契約を結びます。賃貸契約書は面倒でもしっかりと目を通しておきましょう。理解せずに契約すると、後々トラブルになる恐れがあります。
また、契約時には前家賃の他に敷金・礼金、仲介手数料、火災保険料など、様々な費用がかかります。家賃の4〜6ヶ月分ほど、初期費用としてかかるとみておきましょう。
【引っ越しの手続き】②現在の住まいの解約
現在賃貸物件に住んでいる場合は、現在の住んでいる物件の解約手続きが必要となります。
賃貸物件の解約手続き
現在住んでいる賃貸物件を解約する場合は、不動産会社に退去の連絡をしなければなりません。契約当初交わした契約書に、いつまでに退去の連絡をしなければならないのか記載されています。連絡が遅れてしまった場合、その分の家賃を支払わなくてはなりません。
引っ越しは何かとお金がかかるものです。新居の家賃と二重払いになってしまうことはなるべく避けたいですよね。
電気・ガス・水道の解約
引っ越しする場合、現在住んでいる物件の電気、ガス、水道の解約手続きが必要になります。だいたい1ヶ月前から解約の連絡ができるため、退去日が決まったら早めに連絡しましょう。目安は1週間前です。
ガスの解約の場合、立ち合いが必要なケースもありますので、確認しておくと安心です。
インターネットの解約・移転手続き
現在インターネット回線を契約している場合、移転や解約手続きをしなければなりません。契約書などで、どこのプロバイダーと契約しているのか確認しておきましょう。
転居先で今のプロバイダーを継続して利用できるのか、解約しなければいけないのかでも手続きが変わります。解約する場合は、配線を引き抜くだけで工事の必要がないケースがほとんどですが、まれに撤去工事が必要なケースがあります。ルーターをレンタルしている場合は、返却しなければなりません。
転居先が集合住宅の場合は、回線がすでに契約されている場合もありますので、管理会社に事前に確認しておく必要があります。
市町村が変わる場合の手続き
異なる市区町村へ引っ越しをする場合、役所に「転出届」を提出し、「転出証明書」を受け取る必要があります。転出証明書は引っ越し先で「転入届」を出す際に必要になります。
引っ越しの2週間前から手続きできますので、早めに済ませておきましょう。
また、国民健康保険に加入していている場合、現在住んでいる市区町村の役所で資格喪失手続きを行いましょう。
【引っ越しの手続き】③引っ越しの準備
引っ越しの日程の目処がついたら、引っ越し業者を決めて、新居での生活に向けて準備が必要になります。
引っ越し業者を決める
引っ越しの日程がある程度決まったら、引っ越し業者を探しましょう。引っ越し業者によって金額はだいぶ変わります。また、曜日や時間帯、距離や荷物の量によっても料金が変動するため、一括見積もりサービスで複数業者の見積もりを取っておくと安心です。
電気・ガス・水道の契約
引っ越し先でスムーズに新生活を始めるために、電気、ガス、水道のライフラインの利用開始の連絡は早めに行いましょう。でんき、水道は連絡するだけでOKですが、ガスは引っ越し当日に業者の方に開栓に立ち会ってもらわなければいけません。事前に引っ越し当日の立ち合い時間を決めておきましょう。
インターネットの契約
引っ越し前の住居からプロバイダーを継続して引き継ぐ場合は、解約・新規ではなく「移転手続き」が必要になりますので、早めに連絡して指示を受けましょう。
別のプロバイダーと契約する場合、違約金を請求される恐れがあります。しかし、乗り換え先の業者でキャッシュバックキャンペーンなどを行っている場合、移転するよりメリットが大きい場合もあります。
引っ越し繁忙期の3〜4月は、開通工事が混雑していて希望の日程に工事できないケースがあります。早めに連絡して希望日をおさえましょう。
【引っ越しの手続き】④退去時の立会い
賃貸物件に住んでいた場合、退居日か後日に管理会社の立ち合いが必要になります。遠方に引っ越しする場合は、後日に立ち会うのが難しいため、早めに日程をおさえておきましょう。
【引っ越しの手続き】⑤その他必要な手続き
引っ越し後に行わなければならない手続きは、他にもたくさんあります。
転居届or転入届を出す
異なる市区町村から引っ越ししてくる場合は、引っ越し先の市区町村役場へ「転入届」を出す必要があります。また、国民健康保険に加入している場合は、引っ越し先の自治体で加入手続きをしなければなりません。どちらも期限は転出後14日以内となっていますので、注意しましょう。
一方、市区町村の移動を伴わない場合、「転居届」を提出する必要があります。
転入届、転居届の手続きが終わったら、新住所の住民票を取得しておきましょう。
免許証の住所変更
市町村役場で取得した住民票を持って、運転免許証の住所変更を行いましょう。住所変更は運転免許センターや警察署で行うことができます。
その他住所変更
運転免許証の住所変更が済んだら、他にも銀行や携帯電話会社、クレジットカードなど住所を変えなければいけないものがたくさんあります。
郵送で書類を送るものやインターネットで完結するものまで手続き方法は様々です。
郵便局で転送届を出す
郵便局に「転送届」を出すことで、1年間旧住所宛の郵便物を新住所へ無料で転送することができます。反映されるまでに1週間ほどかかりますので、早めに手続きしましょう。
転送されて届いた郵便物は、住所変更がまだ済んでいないものです。早めに住所変更手続きをしておきましょう。
まとめ
引っ越しは新居探しや引っ越し作業の他にも、やらなければいけないことがたくさんあります。電気、ガス、水道、インターネットなどの契約がスムーズにいかないと、新生活に支障が出てきてしまいます。
また、異なる市町村に引っ越しする場合、転出証明書の取得や国民健康保険の手続きを行わないと、引っ越し先での手続きが遅れてしまいます。
新生活のスタートを気持ちよく迎えるためにも、何が必要なのかをしっかり把握しておくことが大切です。
